電気の基本料金を下げ、電気料金を削減する
ピークカットで
企業の課題解決へ
高騰が続く電気料金。企業の経営負担としても大きな問題となっているでしょう。
特に2021年後半から、高騰が続いている電気料金ですが、世界情勢から考えても、今後、より高騰することが懸念されています。
今後、より大きな負担となることが予想される電気料金の低減に、効果的な手段として「ピークカット」という手法があります。「ピークカット」とは、電力を最も使う時間帯であるピーク時の使用電力をカットすることを言います。
この記事では、「ピークカット」について、同じような手法として名前が挙がる「ピークシフト」との違い、導入による具体的なメリットなども交えてご紹介いたします。
電気料金の仕組み
「ピークカット」と「ピークシフト」をご紹介する前に、まずは電気料金の仕組みについて確認しておきましょう。
皆さんは電気料金がどのように決まっているのかご存じですか?ひと月の中で、使う量が多ければれば多い程、基本料金に加算され多く請求されるといったイメージをお持ちの方も多いかもしれません。
実は、そうではないのです。電気料金は次のように構成されています。
図のように
- ・電力量料金 → その月の使用量によって算出
- ・基本料金 → 「契約電力」によって算出
という風に決まっています。
「契約電力」とは、過去1年間で最も電気を使用した時間帯の使用電気量に基づいています。具体的には、30分毎に計測される平均電力の最大値「最大デマンド」によります。つまり、基本料金は直近1年間で最も電気を使用した時間帯の電気使用量によって決められ、その月の使用量で決まるわけではないということです。
当然、直近1年間の最大デマンドが高ければ高い程、たとえ電力をあまり消費しなかった月であったとしても、最低でも1年間は高い基本料金を支払う必要があります。
その基本料金を下げるための手法が、「ピークカット」や「ピークシフト」という訳です。
ピークカットとは?
「ピークカット」とは、最も使用電力の多いピーク時の使用電力を様々な方法を用いてカットし、電力の使用量そのものを低減させる取組みを指しており、電力の需要を平準化するため手法のことを言います。
そうすることで、最大デマンドを下げることが可能となります。
それだけでなく、単価が高い時間帯(昼間)の電気料金を抑えることができます。
ピークシフトとの違い
「ピークカット」と同様に、使用電力を平準化する方法として「ピークシフト」があります。しかし、「ピークカット」と「ピークシフト」では、本質的に意味が異なります。
前章でご紹介したように、電力使用量そのものを低減させる「ピークカット」に対し、「ピークシフト」とは、一般的に電力を多く使用する日中の時間帯から、電力の使用量が少ない夜間などの時間帯に、電力の使用をシフトさせて、使用電力を平準化させる方法のことです。
「ピークカット」は、文字通りピーク時の使用電力をカットするため、使用する電力量そのものが減ります。一方、「ピークシフト」は、電力使用のピークとなる時間帯を他の時間帯にシフトするというもので、使用する電力量そのものは変化しません。同じ使用電力の平準化を図る手法ですが、このように整理すると、本質的に大きく違うことが明らかになるでしょう。
ピークカット・ピークシフトの導入方法
< ピークカット >
「ピークカット」を実現する方法に関しては、太陽光発電がよく知られています。一般的に、会社や工場などでは、最も電気を使用する時間帯は昼間になるでしょう。太陽光発電を使って、昼間に使用する電気を自社で作ることにより、電力会社から購入する電気を減らし「ピークカット」を実現することができます。
昨今、脱炭素社会実現に向け、脱炭素経営が求められている企業にとって、CO2を排出しない太陽光発電は、脱炭素経営実現への取組みに繋がるという副次的効果も期待できます。
< ピークシフト >
「ピークシフト」を実現する方法として欠かせないのが、蓄電池の導入です。
夜間や早朝に電気を蓄電池に蓄えておき、昼間に放電して使うことによって、昼間のピーク時における電気の使用を、使用量の少ない夜間や早朝の時間帯にシフトさせることで「ピークシフト」を実現させるのです。
蓄電池は、太陽光発電と併用することによって、非常用電源として活用ができ、BCP対策にも役立てることが可能です。
まとめ
電気料金を削減するための手法として、有効である「ピークカット」そして「ピークシフト」。
今後も、高騰が続くことが予想され、企業にとっても大きな負担であり課題になるであろう電気料金。「ピークカット」や「ピークシフト」によって、電気の基本料金を下げ、電気料金を削減することで、企業の課題解決に繋がります。その実現は、太陽光発電や蓄電池の導入によって可能となります。
太陽光発電は、電気料金の削減だけでなく脱炭素経営の実現に繋がるなど、近年の環境問題解決への意識の高まりから変容する企業の価値基準にも対応できるといった、企業に対しての導入メリットが非常に大きいと言えます。
当社、株式会社ダックスでは太陽光発電に関すること全てお任せいただける体制を整えております。ぜひお気軽にご相談くださいませ。
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