得られる経済メリットが大きいのは自家消費型!
自家消費型と売電型は
どう違う?
太陽光発電には大きく「売電型」と「自家消費型」の2種類があります。
売電型太陽光発電では、売電収入を得ることができる一方、自家消費型太陽光発電では、電気代削減による経済メリットを享受することができます。
では、実際にどちらの発電方法を採用すると、より大きな経済メリットを得ることができるのでしょうか?
この記事では、自家消費型太陽光発電と売電型太陽光発電の違いについて、売電型については全量売電型と余剰売電型の2つに分け、各々詳しくご説明します。
全量売電型太陽光発電
全量売電型とは、太陽光発電で発電した全ての電気を売電することができる仕組みです。
これは、2012年から開始した「固定買取価格(FIT)制度」により定められたものです。産業用太陽光発電であれば、20年間、FIT制度によって定められた売電単価で国が買い取るため、長期的に安定した収益を得ることができます。
FIT制度が開始した当初は、高い売電単価で国が買い取っていたため、収益が出やすいモデルでした。しかし、近年、売電単価は下落しており、獲得できる収益は減少傾向にあります。
全量売電型太陽光発電
太陽光発電で発電した電気を全て電力会社に売電します。
自家消費型太陽光発電
自家消費型とは、売電せずに、発電した電気をすべて自社で利用する方法です。
太陽光発電は、売電により利益を得る「投資」のイメージが強かったかと思いますが、FIT制度の売電単価が低下していることから、現在では、太陽光発電によって発電された電気を自社で消費する自家消費型太陽光発電に注目が集まっています。
自家消費型太陽光発電には、電気代削減や非常時の電源確保、環境貢献など様々なメリットがあります。
自家消費型太陽光発電
太陽光発電で発電した電気を全て自社で消費します。
余剰売電型太陽光発電
自家消費型太陽光発電と売電型太陽光発電を併用する余剰売電型と呼ばれる設置方法もあります。
余剰売電型とは、太陽光発電で発電した電気を自家消費した上で、余った電気を電力会社に売電する太陽光発電の仕組みのことです。
2020年より、10kW以上50kW未満については「地域活用要件」(自家消費率が30%以上且つ自立運転機能を備え、災害時に活用できること)を満たさないとFITの認定を受けることができなくなりました。
余剰売電型太陽光発電
太陽光発電で発電した電気を自家消費し、余った電気を売電します。
まとめ
太陽光発電には、全量売電型・自家消費型・余剰売電型と様々な設置方法があります。
以前は、固定価格買取制度による売電単価が非常に高額だったため、全量売電型太陽光発電が圧倒的に普及していました。
しかし、固定価格買取制度による売電単価が下落している昨今、自家消費型太陽光発電の方が得られる経済メリットが大きくなり、導入が急速に進んでいます。
さらに、自家消費型太陽光発電では、電気代削減以外にも、脱炭素への取組みやBCP対策の観点からも様々なメリットを享受することができます。
太陽光発電の導入を考えられている方は、是非、自家消費型太陽光発電での導入もご検討ください。
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