脱炭素化のためには、電力の再エネ化する必要がありますが、再エネ電源を自社で保有することでしか電源を再エネ化できないという認識の方も多いのではないでしょうか？
実は、環境価値を購入することで電源の再エネ化、ひいては脱炭素化を達成することができます。

この記事では、環境価値についてご説明させていただきます。

環境価値とは？

環境価値とは
「CO2を排出しない」ということに付与される価値のことを言います。

そもそも再生可能エネルギーには
　①電気そのものに与えられる価値
　②CO2の削減に寄与することで与えられる価値
の2つの価値があり、このうち②のことを「環境価値」と呼びます。

この環境価値を売買する仕組みが日本では構築されており
J-クレジット
グリーン電力証書
非化石証書
の3つが日本で売買できる再エネ価値となっています。

日本で取引されている3つの環境価値

ここでは、日本で取引されている3つの環境価値についてご紹介します。

これらの環境価値を購入することで、たとえ自社で再エネ電源を保有していなかったとしても、再エネ電気比率を上げることができ、脱炭素へ向けた取組みに繋がります。

環境価値が再エネ電気として認められなくなる？

現在は、再エネ電気の代用として効力を持つ環境価値ですが、将来的には、再エネ電気として認定されなくなる可能性があります。
国際的な環境保護団体であるグリーンピースは、「環境価値の購入だけでRE100を達成する手法は、新規の再エネ投資を創出しない」と主張しています。

実際に、米のアップル社では環境価値の購入を抑え、再エネ発電所を建設し、そこから再エネ電気の調達が行われています。
そのため、今後永久的に再エネ電気を調達し続けることを考えた場合、環境価値だけに頼るのではなく自家消費型太陽光発電の導入など、自社で再エネ電源を持つ必要があると言えます。

まとめ

脱炭素化は、今や企業として必ず取り組まなければならない課題です。
そういった中で、環境価値は企業の脱炭素化において、非常に大きな役割を果たします。
しかし、環境価値には、今後、再エネ電気として認められない可能性を孕んでいるため、全てを環境価値に頼るのではなく、自家消費型太陽光発電などの再エネ電源を自社で保有することをオススメします。
ぜひ皆さまも、自家消費型太陽光発電や環境価値を組み合わせることによる脱炭素化の達成をご検討ください。

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